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雷［終点］・（新潟県村上市）

▲雷終点でたたずむ新潟交通観光バスインパクトのある行先が掲示されたバスは、それだけで乗ってみたくなる価値があります。狭隘な山道を縫って登り詰めた、ここ「雷（いかづち）」は、新潟県の北端に位置する山村で、山を隔ててもうすぐそこに山形県が隣接する一帯です。 ◎読み・・・いかづち■運行・・・新潟交通観光バス□路線・・・雷線（勝木営業所～府屋中町～雷）

寒川［終点］・（新潟県村上市）

▲村上・勝木両営業所のバスが連絡し合う新潟交通観光の寒川バス停荒れる日本海の白波が寄せる寒川（かんがわ）地区。ここでは村上からやってくるバスと、勝木方面からやってくるバスとが、わずかなひとときに連絡しています。寒川地区に路線バスが乗り入れてきたのは平成25年とごく最近の話だそう。ここから、村上方面へ向かう海岸線は「笹川流れ」と称される絶景で、巨岩、奇岩が織りなすダイナミックな車窓が楽しめると...

2020年復帰しました！！！

こんにちは！おひさしぶりです！アミュンタスです！！！しばらく課金停止しておりましたが、2020年6月、FF11に復帰しました！！！もともといたAsura鯖はほとんど英語サーバーとなっていて、べつに英語しゃべれないわけではないのですが、もっとスムーズにコミュニケーションをとりながら遊びたいなぁと思い、前回の復帰の時に鯖移転をしていました。現在はOdin鯖にいます。今回復帰した直接のきっかけは、...

世界は米国より中国に依存している「グラフの声を聞く」週刊エコノミスト誌2019/5/7号

この10年間、中国の輸入総額は年率６・３%で増加してきた。これは同期間の輸出（年率４・７%増）を上回り、世界最速のペースだ。世界の輸入に占める中国の割合も急増しており、米国との差は縮小している（図１）。また主要国でも対中輸出依存度が高まっており、台湾や豪州では約40%に達している。さらに中国が最大輸出先という国は日本など79カ国で、その数は年々拡大している。これに対し、米国が最大輸出先の国...

長短金利逆転は株価急落の前兆「グラフの声を聞く」2019/4/23

米国の長短金利差が逆転し（逆イールド）、１年半後には景気後退に陥る可能性が高いという。だが過去十数回の逆イールド局面をみると、景気後退に先だって株価が失速するケースがほとんどである。つまり逆イールドは、景気後退よりも株価急落の前兆として捉えるべきなのだ。実際、２０００年のITバブル崩壊や08年のリーマン・ショックも、長短金利の逆転後に起きている。ここで注目は、１９３０年代の大恐慌もその直前...

乳児死亡率に見る国家の弱体化 「グラフの声を聞く」2019/4/16

フランスの人口学者エマニュエル・トッドは１９７０年代、ソ連の乳児死亡率が悪化している状況をみて、ソ連の体制崩壊を予言した。通常は下がり続ける乳児死亡率が上昇することは、経済の実情を示すうえで決定的な指標だというのだ。トッドに倣って各国の乳児死亡率を対比すると、次の２点が注目される。一点目は米国の地位低下である。ソ連とは違って悪化傾向にはないものの、その改善ペースは著しく緩慢で、乳児死亡率は世...

相場の異変を伝えてきた金鉱株 「グラフの声を聞く」2019/4/2 週刊エコノミスト

リーマン・ショック時の株価最安値から10年。 あらゆる米国株が値上がりする中、唯一の例外は金鉱株で、約４割も下落した。この間、金現物は４割高なので、金鉱株の成績不振は際立っている。これは金ETF（上場投資信託）の上場で金鉱株が人気薄になったからともいう。だが株価全体が４倍になる中で、値下がりが続く金鉱株を買うのは勇気がいることだろう。このため金鉱株指数を構成する30社合計の時価総額は、一時...

中国の今はバブル崩壊後の日本 「グラフの声を聞く」2019/3/26

中国の自動車生産能力は年間５１００万台あるが、実際の生産台数は２６００万台に過ぎない。２月27日の『ニューヨーク・タイムズ』の報道だ。これでは１００社以上もある自動車メーカーの淘汰は必至だ。過剰生産能力の裏側には過剰な債務がある以上、金融機関も膨大な不良債権を抱えているだろう。そもそも、中国の経済発展は多額の債務を梃子に成し遂げられた。２０１１年からの７年間で名目GDPは６．３兆ドル（７０...

外国人の日本株売りは3月と9月 「グラフの声を聞く」 週刊エコノミスト 2019/3/17

バブル崩壊後の日本株を主導したのは外国人の売買だった。外国人が買えば株価は上昇、売れば下落。そんな状況が長らく続いた。こうした構図が変化したのは、日銀が日本株のETF（上場投資信託）購入を開始した２０１３年４月からだ。巨大な買い手の出現で、外国人が売っても株価は下がらなくなった。特にその効力が発揮されたのは15年６月以降。この間に外国人は日本株を16兆円売却したが、日銀はETFを19兆円購...

長期金利上昇にもろい米国株 「グラフの声を聞く」週刊エコノミスト連載 2019/3/12

株価の急落は１９８１年の米長期金利ピーク後、利回りが10年移動平均に接近する度に起きていた。この水準では銀行などが保有する債券が含み損を抱え、リスク資産への投資縮小を余儀なくされるからだ。実際、昨年11月は長期金利上昇で大手銀行の自己資本毀損率（証券含み損÷純資産）は３％を超え、株価下落に拍車をかけた。また米企業は社債発行を原資に自社株買いを行うが、長期金利の上昇時は社債発行コストが増加...